全国34都道府県、
500件以上。

産業用蓄電設備の使用前自己確認検査。
日本初の対応実績があります。

蓄電設備の普及に伴い、東海安全調査は早期から対応体制を構築してきました。新しい設備・技術へ、専門家と連携しながら挑戦し続けます。

まず、相談してください。

できない理由ではなく、安全にできる方法を一緒に考えます。費用が確定するまで契約は不要です。

売り込みは一切しません。まず話を聞きます。